30代の平均金融資産はいくら？平均と中央値を私の家の基準で考える

30代になると、住宅購入、子どもの教育費、老後資金など、まとまったお金を意識する機会が増えます。同年代がどれくらい貯めているのか気になり、「自分は遅れているのでは」と不安になる方もいると思います。

私も資産形成を始めた頃は、「30代 平均資産」「30代 平均貯蓄」と何度も検索していました。しかし、平均額だけを見ても、自分の家が今いくら持つべきかは分かりません。家族構成、住宅購入の予定、教育方針、働き方によって、必要な現金と投資に回せる金額が違うからです。

30代の金融資産は平均1,096万円・中央値311万円

J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、30歳代の金融資産保有額は次のとおりです。

※金融資産非保有世帯を含む集計。出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」

ここで注意したいのは、「資産」という言葉の範囲です。この調査で扱うのは金融資産であり、住宅や土地などを含む総資産ではありません。また、日常的な出し入れに備えている預貯金の部分は、調査上の金融資産に含めない考え方が採られています。

したがって、自分の銀行口座残高や持ち家の評価額を、そのまま表の数字と比べると条件がずれます。比較する前に、統計と自分の数字が同じ範囲かを確認する必要があります。

単身世帯と二人以上世帯を混ぜない

一人暮らしと、夫婦や子どもがいる家庭では、収入源の数も支出の内容も異なります。30代という年齢だけで比べず、自分に近い世帯区分を見る方が参考になります。

一方で、同じ二人以上世帯でも、共働きか片働きか、子どもの人数、賃貸か持ち家かによって状況は大きく変わります。世帯区分をそろえても、金額がそのまま自分の基準になるわけではありません。

平均と中央値が大きく違うのはなぜか

二人以上世帯では、平均1,096万円に対し中央値は311万円です。この差を見ると、「どちらを信じればよいのか」と迷うかもしれません。

平均値は、すべての世帯の金額を合計して世帯数で割った数字です。一部に大きな金融資産を持つ世帯がいると、平均は上がります。中央値は、金額の少ない順に並べたとき中央に位置する値です。同年代の真ん中に近い状況を知りたい場合は、中央値も一緒に見る必要があります。

また、金融資産を持たない世帯を含めるかによっても結果は変わります。金融資産を保有している世帯だけに絞ると、30歳代は単身世帯で平均767万円・中央値230万円、二人以上世帯で平均1,564万円・中央値500万円です。

私も平均額を目標のように見ていた

私が積立投資を始めたのは27歳頃で、当時の積立額は月2万円でした。周囲の家計は見えにくいため、平均資産やSNS上の大きな運用額を、自分の進み具合を測る基準にしていました。

しかし、大きな金額を見るほど焦りが増え、「もっと投資額を上げなければ」と考えやすくなります。平均額へ近づくことを優先すると、近い将来に使う住宅資金まで投資に回したり、現金を持つ意味を軽く見たりする可能性があります。

考え方が変わったのは、30歳でライフプランを作ったときです。住宅、教育費、車、老後、新NISAを同じ時間軸に置くと、必要なのは同年代との競争ではなく、「いつ、何のために、どの形でお金を持つか」を決めることだと分かりました。

平均より先に確認したい6つの項目

1. すぐ使える現金はいくらあるか

預金と投資信託は、どちらも資産として合計できます。しかし、数年以内に使うお金まで価格変動のある商品で持つと、必要な時期に値下がりしている可能性があります。

まず、日常用口座、近い将来に使う予定のお金、長期運用資産を分けて見ます。総額だけでなく、使う時期に合う置き場所かを確認することが重要です。

2. 生活防衛資金を別に確保できているか

生活防衛資金は、収入減、病気、車や家電の故障など、予定外の出来事に備える現金です。必要額は雇用の安定性、家族構成、毎月の生活費によって異なります。

私の家の生活費は月30万円程度で、生活防衛資金は300万円を目標にしています。単純な生活費の月数だけでなく、子どもがいることや住宅購入を検討していることを踏まえて決めました。

3. 積立額を無理なく続けられるか

現在の積立額が大きくても、生活費を補うために取り崩す状態なら続きません。反対に、少額でも家計を崩さず継続できれば、資産形成の土台になります。

私は月2万円から始め、家計と収入の変化に合わせて現在の月15万円まで増やしました。今後、住宅や教育費が増えれば減額する可能性も含めて考えています。

4. 住宅購入後の現金残高を確認したか

住宅購入を考える場合、頭金を払えるかだけでなく、諸費用を払った後にいくら残るかを見る必要があります。毎月の返済、固定資産税、修繕、家具・家電なども家計に加わります。

私の家では住宅価格5,000万円前後、頭金1,000万円を検討上の目安にしていますが、この金額だけで購入可否を決めていません。生活防衛資金を残し、新NISAや教育費と両立できるかを試算しています。

5. 教育費を使う時期まで考えたか

教育費は総額だけでなく、いつ支出が増えるかが大切です。同じ資産額でも、子どもの進学時期と住宅の修繕時期が重なる家庭では、必要な現金が変わります。

「教育費はいくら必要か」を一つの数字で決めるのではなく、進路の希望をいくつか置き、家計への影響を確認します。

6. 家族が望む暮らしと数字が合っているか

資産形成の目的は、平均より大きな金額を表示することではありません。住宅、家族旅行、働き方、子どもの経験など、家族が大切にしたいことへお金を使える状態をつくることです。

数字を増やすことだけに偏ると、今の暮らしに必要な支出まで削りやすくなります。年に一度、家族の希望とライフプランがずれていないかを確認します。

結論｜平均は現在地、ライフプランが目的地

30歳代・二人以上世帯の平均1,096万円、中央値311万円という数字は、同年代の状況を知る参考になります。一方で、その数字だけでは、自分の家が住宅・教育・老後へいくら準備すべきかは決まりません。

まずは平均と中央値の違い、金融資産の定義を確認します。そのうえで、すぐ使える現金、生活防衛資金、近い将来の支出、長期投資を分けてください。最後に、家族の予定を同じ時間軸に置くと、自分の家で次に整える項目が見えやすくなります。

参考資料

• J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」https://www.j-flec.go.jp/data/kakekin_2025/